世界の巨大地震ランキング

　　　　　東日本大震災　主な建物被害概要

11年3月の東日本大震災の発生時、長周期地震動の影響で約10分間揺れ続け、最上階では短辺方向137cm、長辺方向86cmの最大振幅が生じた。構造躯体の損傷は確認されなかったが、内装材や防火戸など計360ヵ所で損傷したほか、エレベーターの停止や閉じ込め事故が発生した。

2011年4月21日、社団法人・高層住宅管理業協会は、東北6県で会員社が受託するマンション1642棟の被災状況を発表。「大破0棟、中破26棟、小破283棟、軽微1024棟、被害なし309棟」としました。

建築学会の判定基準
　(1)倒壊──少なくとも、倒壊した部分は、解体して建て直す必要がある。　　
　(2)大破──解体、または大規模な補強工事を必要とする。
　(3)中破──部分的な補強工事、または補修工事を必要とする。環境ー騒音ーエコ機器騒音
　(4)小破──構造体を補強する必要はないが、非構造体の補修は必要とする。
　(5)軽微──仕上げ材の補修を必要とする。
　(6)無被害──若干のひび割れがあっても、補修は必要としない。

これに対して、マンションの「罹災証明書」の数を根拠にしたものだと「全壊100棟」となっています。

罹災証明書の認定基準
　全壊──住家がその居住のための基本的機能を喪失したもの。すなわち、住家全部が倒壊したり、損壊が甚だしいため、補修しても元通りに再使用することが困難なもの。具体的には、住家の損壊が延床面積の70%以上、または住家を構成する主要な要素の損害割合が50%以上に達したもの。

　東日本大震災　国土交通省資料

以下は阪神大震災と並びに過去の被害状況が見れます。

　吉嶺充俊土質研究室　阪神大震災及び外国の災害の写真です
　　　　　　　　　　気象庁　過去の地震被害の状況です。
　東京大学地震研究所　地震や火山の情報がわかります。

さて、今後はどうなるのでしょうか非常に気になります。下に今後の地震の想定など、参考にして下さい。

　地震調査研究推進本部　全国地域別の地震活動の特徴が示してあります。
　　　　　　　　　　　東京都　東京の直下型地震の想定を示してあります。
　　　　　　東京メトロネット　災害情報です。富士山もあります。
　　　　超巨大地震の地図　超巨大地震に関連する記事や地図を取り上げています。

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大正12年に起きた関東大震災での被害は、建物の倒壊や火災だけではなかったのです。民間会社の調査によると、土砂災害によるものも大きかったようです。

横浜、鎌倉、横須賀などで、地震によるガケ崩れなどで建物の倒壊し、さらにこの3地点だけでも、300人以上の犠牲者が出たもようです。
さらに震災、2週間後に豪雨があり、土砂崩れした所などで、土石流が発生して、多くの家屋が押し流された事が分かりました。ニ次災害の怖さを感じます。

その時から現在までには、あらゆる場所において住宅開発が進み続けていますので、大地震が起これば、関東大震災以上の土砂災害が起こるのは目に見えています。

世界には日本と同じように地震で悩む国も多いです。環太平洋地域や地中海からイランにかけての地域など。それに比べて地震の無い国も当然あります。ヨーロッパ、アメリカ東部、オーストラリアetc。それとシンガポールもないそうです。それはシンガポールは岩盤の上に乗っているからだそうです。

韓国もないそうです、が、1995年の福岡沖地震の時に韓国も揺れたそうです。今までに地震の経験が無い人達はかなり驚いたそうです。

ニューヨークも岩盤の上に乗っていますが、かなり前の事ですが震度1を観測した報告がありました。
地球も生きているわけですから、地殻の変動はありうることでしょう。

もう一つ、地震の無いドイツの報告ですが、ハンブルグ近くで震度4を記録したそうです。真相はこうです。

地下の岩塩層に地下水が染み込み塩分が溶けて空洞が出来、そして崩れてしまったそうですよ。自然とは不可解ですね。

静岡県最南端の岬である、御前崎には気象庁の測候所があります。その地下240ｍもの深さには、東海地震予知を検出する為の装置「体積ひずみ計」が設置してあるらしいです。

この「体積ひずみ計」は岩石のわずかな変化を感知出来るといいます。例えれば、25ｍプールにビー玉一個を入れたときに生じる水面の変化を検出する程の感度を持っているそうです。なるほど、凄い！
その装置が、静岡県から愛知県東部にかけて、21ヶ所に設置済みということです。2004年からは、危険度に応じて情報を発表する事になっています。今までは、まだ発表されていませんが、下の表を参照して下さい。

近年では、南海地震も含めた連動して起きた過去の巨大地震の検証や、スーパーコンピューターによる再現実験の結果から、東海地震単独説より、100〜150年周期で起こる東南海地震などとの連動型を唱える学者が増えていますが、連動型の場合は、現在の観測網での地震予知は極めて困難であるらしいのです。

ただし、総務省消防庁と気象庁は08年11月、全国の自治体が持つ震度計の緊急点検を行ないます。というのも、08年7月の岩手県沿岸北部地震で、震度6強を示した震度がまちがっていた事によります。

震度計は、95年の阪神大震災後、全国に整備されましたが、岩手県が洋野町に設置した震度計の設置が不完全だったことで、この記録は10月に取り消されました。

震度計は全国に４２００カ所設置されていますが、09年8月気象庁は、同庁が全国に設置した６２７台の震度計のうち、２６台が正確な震度を計測できないとして、震度情報の発表を取りやめると明らかにしました。そのうち。５地点は廃止し、２１地点は09年度末までに適切な場所に震度計を新設する計画です。