地 震              HOME  災害 防犯 環境 立地 建物
災害


















































































 
巨大地震リスト
  M 死者・行方不明者
1901 8 青森県東方沖地震 7.2 18
1905 6 年芸予地震 7.2 11
1911 6 喜界島地震 8.0 12
1914 1 桜島地震 7.1 29
  3 秋田仙北地震 7.1 94
1915 11 宮城県沖で地震 7.5  
1923 9 関東大震災 7.9 105,385
1924 1 丹沢地震 7.3 19
1927 3 北丹後地震 7.3 2,925
1930 11 北伊豆地震 7.3 272
1933 3 昭和三陸地 8.1 3,064
1936 11 宮城県沖地震 7.4  
1937 7 宮城県沖 7.1  
1938 11 福島県東方沖地震 7.5 1
1940 8 積丹半島沖地震 7.5 10
1943 6 青森県東方沖 7.2 1,083
1944 12 東南海地震 - 三重県沖 7.9 1,223
1945 2 青森県東方沖で地震 7.1  
1946 12 南海地震 - 和歌山県沖〜四国沖 8.0 1,443
1947 9 沖縄、八重山列島 7.4 5
1948 4 和歌山県南方沖 7.0  
1948 6 福井地震 7.1 3,769
1950 2 宗谷東方沖 7.5  
1952 3 十勝沖地震 8.2 33
1953 11 房総沖地震 7.4  
1961 2 宮崎県沖 7 2
  8 北美濃地震 7 8
1964 6 新潟地震 7.5 26
1968 4 日向灘地震 7.5 1
  5 十勝沖地震 7.9 52
1973 6 根室半島沖地震 7.4  
1978 1 伊豆大島近海地震 7 25
1978 6 宮城県沖地震 7.4 28
1982 3 浦河沖地震 7.1  
1983 5 日本海中部地震 7.7 104
1993 1 釧路沖地震 7.5 2
  7 北海道南西沖地震 7.8 230
1994 10 北海道東方沖地震 8.2 11
  12 三陸はるか沖地震 7.6 3
1995 1 阪神・淡路大震災 7.3 6,437
1998 5 石垣島南方沖地震 7.7  
2000 10 鳥取県西部地震 7.3  


2003 5 宮城県沖 7.1  
  9 十勝沖地震 8.0 2
2004 9 紀伊半島南東沖地震 7.4  
  10 新潟県中越地震 7 67
  11 釧路沖 7.1  
2005 3 福岡県西方沖地震 7.0 1
  8 宮城県南部地震 7.2  
  11 三陸沖 7.1  
2007 3 能登半島地震 6.9 1
2007 7 新潟県中越沖地震 6.8 15人
2008 6 岩手宮城内陸地震 7.2 22人
2009 8 駿河湾地震 6.6 1人
2011 3 東日本大地震 9.0 2万5894人
2016 4 熊本地震 7.0 49人

                 世界の巨大地震ランキング

  年代 発生場所 マグニチュード
1 1960年 チリ地震 M9.5
2 1964年 アラスカ地震 M9.2
3 2004年 スマトラ沖地震 M9.1
4 2011年 東日本大地震 M9.0

     東日本大震災 主な建物被害概要

11年3月の東日本大震災の発生時、長周期地震動の影響で約10分間揺れ続け、最上階では短辺方向137cm、長辺方向86cmの最大振幅が生じた。構造躯体の損傷は確認されなかったが、内装材や防火戸など計360ヵ所で損傷したほか、エレベーターの停止や閉じ込め事故が発生した。


建物 高さ 震度 被害 被害総額
大阪府咲洲庁舎(旧WTCビル) 256m 震度3 最上階では短辺方向137cm、長辺方向86cmの最大振幅が生じ、51階のスプリンクラーが故障し48階まで水漏れ。内装材や防火戸など計360ヵ所で損傷。 約1億円
東京新宿センタービル 223m 震度5強 配管の漏水  
東京都庁舎 243m 震度5強 33階にある職員用体育室スプリンクラーが損傷して漏水し、重みで天井材が落下。防火戸の外れ。正面玄関天井アルミ製ルーバー落下。  
茨城県笠間市役所笠間支所の庁舎 RC造3階 震度6強 1階の建物外周にある柱や耐力壁などが軒並みせん断破壊  
住友金属工業鹿島製鉄所(茨城県鹿嶋市)     工場の被害 原状回復費用約480億
東北新幹線     大宮−いわて沼宮内間の約500キロの間で、電柱の損傷が約470カ所▽架線切断が約470カ所▽高架橋の損傷約100カ所−など、計約1100カ所におよぶ被害が確認  
東京千代田区九段会館   震度5強 天井が地震で落下し、死者2名  
東京町田市、大手スーパー・コストコ     車両走行用のスロープが崩壊、女性一人死亡。2013年12月、警視庁は、建物の構造設計を担当した1級建築士数人を業務上過失致死傷罪で在宅起訴しました。
JR川崎駅西口ミューザ   震度5強 音楽ホール天井の仕上げ材や軽量鉄骨が客席に崩落
(その後原因は、天井裏の吊りボルトを支える金具の強度不足との指摘があり、川崎市は、設計者や施工者らに18億6000万円の損害賠償を請求しています。)
 
福島県いわき市商業ホール施設「ラトブ」 6階 震度6弱 照明器具が落下し、1人が死亡
照明器具メーカーの設計部長ら3人を
業務上過失致死容疑で書類送検
 


2011年9月21日、社団法人・高層住宅管理業協会は、東北、関東でのマンションの被災状況を発表。

  大破 中破 小破 軽微
青森県       10
秋田県     3 4
岩手県     5 69
宮城県   23 249 776
福島県   3 26 139
山形県       26
茨城県     63 120
栃木県   3 20 69
群馬県     26 45
埼玉県   1 90 906
千葉県   4 115 964
東京都   8 424 3228
神奈川県   2 163 1121
         
合計 0 44 1184 7477
         

建築学会の判定基準
 (1)倒壊──少なくとも、倒壊した部分は、解体して建て直す必要がある。  
 (2)大破──解体、または大規模な補強工事を必要とする。
 (3)中破──部分的な補強工事、または補修工事を必要とする。
環境ー騒音ーエコ機器騒音
 (4)小破──構造体を補強する必要はないが、非構造体の補修は必要とする。
 (5)軽微──仕上げ材の補修を必要とする。
 (6)無被害──若干のひび割れがあっても、補修は必要としない。

また、高層住宅管理業協会による
仙台市周辺106棟のみのサンプル調査を発表。

 (1)建物本体または住戸が被災し一時的に使用不能になったもの 11棟。
 (2)集会所、立体駐車場、自走式駐車場等建屋が傾いたり破損したりして、一時的に使用不能となったもの 27棟。
 (3)タワー式駐車場や機械式駐車場等の機が損壊して、使用不能になったもの 87棟。
 (4)マンション敷地内のライフラインが地盤沈下等の原因で損壊し、復旧等の為の工事を要したもの 797棟。
 (5)受水槽・高置水槽の被害 33棟。そのうち、24棟で水槽本体の破損または傾きがあり、補修で対処できたのは19棟、システムを変更したもの は5棟。復旧には1か月以上要したケースもあります。
 6)エレベーターは 、設置していた102棟全てで停止。復旧は当日復旧が3件、2日〜3日が大半で、1棟はロープ交換のため1週間かかりました。

2016年4月の熊本地震では、住宅被害が断層にそって、10万棟を超え、避難者の関連死は20に達しました。

 
活断層 

 
東日本大震災 国土交通省資料

以下は阪神大震災と並びに過去の被害状況が見れます。

 吉嶺充俊土質研究室 阪神大震災及び外国の災害の写真です

          気象庁 過去の地震被害の状況です。

 
東京大学地震研究所 地震や火山の情報がわかります。

さて、今後はどうなるのでしょうか非常に気になります。下に今後の地震の想定など、参考にして下さい。

 
地震調査研究推進本部 全国地域別の地震活動の特徴が示してあります。

           東京都 東京の直下型地震の想定を示してあります。

      東京メトロネット 災害情報です。富士山もあります。

    
超巨大地震の地図 超巨大地震に関連する記事や地図を取り上げています。


関東大震災その後

大正12年に起きた関東大震災での被害は、建物の倒壊や火災だけではなかったのです。民間会社の調査によると、土砂災害によるものも大きかったようです。

横浜、鎌倉、横須賀などで、
地震によるガケ崩れなどで建物の倒壊し、さらにこの3地点だけでも、300人以上の犠牲者が出たもようです。
さらに震災、2週間後に
豪雨があり、土砂崩れした所などで、土石流が発生して、多くの家屋が押し流された事が分かりました。ニ次災害の怖さを感じます。

その時から現在までには、あらゆる場所において
住宅開発が進み続けていますので、大地震が起これば、関東大震災以上の土砂災害が起こるのは目に見えています。

 開発地 地盤沈下 がけ地 地盤マップ 参考に

地震のない国

世界には日本と同じように地震で悩む国も多いです。環太平洋地域や地中海からイランにかけての地域など。それに比べて地震の無い国も当然あります。ヨーロッパ、アメリカ東部、オーストラリアetc。それとシンガポールもないそうです。それはシンガポールは岩盤の上に乗っているからだそうです。

韓国もないそうです、が、1995年の福岡沖地震の時に韓国も揺れたそうです。今までに地震の経験が無い人達はかなり驚いたそうです。

ニューヨークも岩盤の上に乗っていますが、かなり前の事ですが震度1を観測した報告がありました。
地球も生きているわけですから、地殻の変動はありうることでしょう。

もう一つ、地震の無いドイツの報告ですが、ハンブルグ近くで震度4を記録したそうです。真相はこうです。

地下の岩塩層に地下水が染み込み塩分が溶けて空洞が出来、そして崩れてしまったそうですよ。自然とは不可解ですね。


観測の現場から

静岡県最南端の岬である、御前崎には気象庁の測候所があります。その地下240mもの深さには、東海地震予知を検出する為の装置「体積ひずみ計」が設置してあるらしいです。

この「体積ひずみ計」は岩石のわずかな変化を感知出来るといいます。例えれば、25mプールにビー玉一個を入れたときに生じる水面の変化を検出する程の感度を持っているそうです。なるほど、凄い!
その装置が、
静岡県から愛知県東部にかけて、21ヶ所に設置済みということです。2004年からは、危険度に応じて情報を発表する事になっています。今までは、まだ発表されていませんが、下の表を参照して下さい。

 観測情報 1ヶ所の体積ひずみ計の異常などがあったが、東海地震との関連について直ちに判断出来ない場合。
 注意情報 2ヶ所のひずみの異常があり、前兆すべりによるものとの可能性が高まった場合。
 予知情報 3ヶ所以上のひずみの異常があり、前兆すべりによるものと認められた場合。

近年では、南海地震も含めた連動して起きた過去の巨大地震の検証や、スーパーコンピューターによる再現実験の結果から、東海地震単独説より、100〜150年周期で起こる東南海地震などとの連動型を唱える学者が増えていますが、連動型の場合は、現在の観測網での地震予知は極めて困難であるらしいのです。

ただし、総務省消防庁と気象庁は08年11月、全国の
自治体が持つ震度計の緊急点検を行ないます。というのも、08年7月の岩手県沿岸北部地震で、震度6強を示した震度がまちがっていた事によります。

震度計は、95年の阪神大震災後、全国に整備されましたが、岩手県が洋野町に設置した震度計の
設置が不完全だったことで、この記録は10月に取り消されました。

震度計は全国に
4200カ所設置されていますが、09年8月気象庁は、同庁が全国に設置した627台の震度計のうち、26台が正確な震度を計測できないとして、震度情報の発表を取りやめると明らかにしました。そのうち。5地点は廃止し、21地点は09年度末までに適切な場所に震度計を新設する計画です。

 地盤マップ 参考に

地震係数の問題

建築の設計時、地震に対する計算には「係数」というものがあります。しかしそれは地域によって異なる「地域係数」を使います。

元になったのは、1952年に当時の東大地震研究所の研究に基づいたもので、西暦 679 年から 1948 年までの地震記録に基づいて作成された地域危険度マップでした。

地震が発生しやすい地域に 1.0 という指数とし、それに比べて地震が発生しにくいと思われる地域を 0.9・0.8、あるいは 0.7 という指数で表わして区分し、それらの地域ではその指数に応じて設計地震力を低減してもよい、としたものです。

大まかには、関東・中部地区が 1.0
とし、東北地方と北海道南部、及び近畿と四国が 0.9、九州と北海道の北部が 0.8です。

その後、1979 年に多少し精密にしたものが作られ、たとえば東北地方は一律に 0.9 だったものが、太平洋の沿岸部については 1.0 に変更されました。

その他、北海道は太平洋に面した南部が 1.0・中部が 0.9・北部が 0.8 となり、一律に 0.8 だった九州地区は、宮崎県と熊本・大分の一部が 0.9 にされました。

2016年4月の熊本地震により、今後は
日本のどこでも地震が起こることが周知されることとなり、この「地震係数」がいかに意味のないものかがわかるのです。



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